「用紙等価格動向調査」は用紙価格の推移ならびに傾向を把握し、組合員の参考資料として提供するとともに組合の事業運営の基礎資料として活用することを目的に実施しています。今回の回答数は397社(回収率9.4%)。価格は、直近1ヶ月間の平均購入価格とし、ベース価格(薄物・厚物格差を除外した価格)を基準としたもので、調査方法は全組合員(4,217社)を対象に都道府県工組の協力の下にファクシミリで調査を行いました。なお、今回の調査では、国産紙の調査品種、これまで回答数の少なかった中質紙および微塗工紙の2品種を、またPS版も同様の理由により調査品種から除外しました。
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